7974東証プライムゲーム専用機（Nintendo Switch 2、Nintendo Switch）、IP関連事業
2027年3月期 第1四半期 決算サマリー顔マークの見方
サマリー
任天堂の2027年3月期第1四半期（4〜6月）は、発売2年目のNintendo Switch 2が382万台売れたものの、発売直後だった前年同期の反動で売上高が前年同期比9.5%減の5,178億円となった。一方、利益率の高いソフトの比率が上がったことや、米国の関税の還付を受けたことで、営業利益は150.5%増の1,425億円と大きく伸びた。デジタル売上高は90.0%増の1,327億円、映画などのIP関連収入は107.4%増の348億円。通期予想と年162円の配当予想は据え置いた。
売上高
517,813百万円
△9.5%営業利益
142,596百万円
+150.5%経常利益
206,150百万円
+115.1%親会社株主に帰属する四半期純利益
147,423百万円
+53.5%デジタル売上高
1,327億円
+90.0%自己資本比率
76.5%
前期末77.6%ハイライト
- 売上高は517,813百万円（前年同期比△9.5%）、営業利益は142,596百万円（+150.5%）、経常利益は206,150百万円（+115.1%）、親会社株主に帰属する四半期純利益は147,423百万円（+53.5%）。海外売上高比率は77.9%
- Nintendo Switch 2はハード382万台、ソフト946万本。『ヨッシーとフカシギの図鑑』『Star Fox』などが堅調だった
- Nintendo Switchはハード66万台、ソフト3,381万本。4月発売の『トモダチコレクション わくわく生活』が794万本と大きく伸びた
- デジタル売上高は1,327億円（+90.0%）。IP関連収入等は『ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー』などで348億円（+107.4%）
- 営業利益の増加は、ソフトの売上比率の上昇に加え、売上原価に計上していた米国IEEPA（国際緊急経済権限法）に基づく関税の還付を受けたことなどによる。持分法による投資利益303億円、為替差益168億円、受取利息131億円も計上した
- 通期予想は据え置き。売上高2,050,000百万円（前期比△11.4%）、営業利益370,000百万円（+2.7%）、親会社株主に帰属する当期純利益310,000百万円（△26.9%）
- 配当は年162円の予想を据え置いた（通期予想のみのため中間・期末の内訳は未定）。前期は年219円
- 総資産は3,815,896百万円、純資産は2,918,951百万円、自己資本比率は76.5%。棚卸資産は618,006百万円（前期末539,804百万円）に増えた
財政状態
総資産
3,815,896百万円
純資産
2,918,951百万円
自己資本比率
76.5%
現金及び預金
1,544,090百万円
次期業績予想
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 親会社株主に帰属する当期純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 2027年3月期 通期予想（据え置き） | 2,050,000百万円△11.4% | 370,000百万円+2.7% | 430,000百万円△20.7% | 310,000百万円△26.9% |
注目ポイント
売上高は前年同期を下回ったが、これはNintendo Switch 2の発売直後でハードが大量に売れた前年同期の反動だ。ハードに比べて利益率の高いソフトの比率が上がり、営業利益は2.5倍に増えた。
デジタル販売や映画などのIP関連収入が倍前後に伸びたことも、収益の幅を広げている。ただし、営業利益には米国の関税の還付という一時的な要因も含まれており、すべてが実力の向上によるものではない。
通期予想は据え置いた。年末商戦に向けて新作が続くなかで、Switch 2の普及をどこまで広げられるかが焦点になる。