決算ノート

「住宅設備」の決算サマリー(6件)

5332東証プライム
増収増益

TOTO株式会社

2027年3月期 第2四半期

売上高364,675百万円前年同期比+4.4%
営業利益25,182百万円前年同期比+21.2%
経常利益24,812百万円前年同期比+7.5%

TOTOの2027年3月期中間期は、売上高が364,675百万円(前年同期比4.4%増)、営業利益が25,182百万円(前年同期比21.2%増)となった。経常利益は24,812百万円(前年同期比7.5%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は21,315百万円(前年同期比142.5%増)。決算説明資料によると、中東情勢による販売減や外部調達コストの増加はあったが、セラミック事業の売上増とコスト削減、価格改定の効果で増益だった。日本住設事業は減収減益、海外住設事業とセラミック事業は増収増益だった。通期予想を修正した。

5938東証プライム

株式会社LIXIL

2027年3月期 第2四半期

売上収益762,461百万円前年同期比+3.6%
営業利益6,374百万円前年同期比△44.1%
税引前中間利益612百万円前年同期比△86.3%

LIXILの2027年3月期中間期は、売上収益が762,461百万円(前年同期比3.6%増)、営業利益が6,374百万円(前年同期比44.1%減)となった。税引前中間利益は612百万円(前年同期比86.3%減)、中間損失(親会社の所有者に帰属)は4,603百万円(前年同期は3,899百万円の利益)。売上収益は3.6%増、営業利益は44.1%減だった。通期予想は据え置いた。

7981東証プライム

タカラスタンダード株式会社

2027年3月期 第2四半期

売上高125,330百万円前年同期比+1.8%
営業利益8,089百万円前年同期比△7.2%
経常利益8,507百万円前年同期比△5.6%

タカラスタンダードの2027年3月期中間期は、売上高が125,330百万円(前年同期比1.8%増)、営業利益が8,089百万円(前年同期比7.2%減)となった。経常利益は8,507百万円(前年同期比5.6%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は6,418百万円(前年同期比7.6%減)。新築戸建・リフォーム向けがけん引して売上高は第2四半期として過去最高だったが、中東情勢に伴う原材料高と各経費の増加で減益だった。通期予想は据え置いた。

7989東証プライム
増収増益

立川ブラインド工業株式会社

2026年12月期 第3四半期

売上高32,845百万円前年同期比+5.7%
営業利益3,449百万円前年同期比+9.1%
経常利益3,631百万円前年同期比+10.4%

立川ブラインドの2026年12月期第3四半期累計は、売上高が32,845百万円(前年同期比5.7%増)、営業利益が3,449百万円(前年同期比9.1%増)となった。経常利益は3,631百万円(前年同期比10.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,387百万円(前年同期比1.2%増)。室内外装品で新製品の投入とショールームを使った需要喚起を進め、駐車場装置では既設物件の改修提案などで受注を獲得した。通期予想は据え置いた。

6230東証スタンダード
下方修正

SANEI株式会社

2027年3月期 第2四半期(中間期)

売上高14,441百万円前年同期比+2.9%
営業利益333百万円前年同期比△50.1%
経常利益283百万円前年同期比△59.2%

SANEIの2027年3月期中間期(2026年4月〜9月)は、売上高が14,441百万円(前年同期比2.9%増)となった。営業利益は333百万円(前年同期比50.1%減)だった。経常利益は283百万円(前年同期比59.2%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は175百万円(前年同期比60.3%減)。通期予想を修正し、営業利益1,100百万円とした。年間配当は75円(前期69円)の予想。

5341東証スタンダード
継続企業の前提

ASAHI EITOホールディングス株式会社

2026年11月期 第3四半期※最終赤字は縮小

重要な注記:継続企業の前提

売上高3,099百万円前年同期比△3.7%
営業利益赤字△90百万円前年同期△177百万円
経常利益赤字△92百万円前年同期△184百万円

ASAHI EITOホールディングスの2026年11月期第3四半期累計(2025年12月〜2026年8月)は、売上高が3,099百万円(前年同期比3.7%減)となった。営業損失は90百万円(前年同期は営業損失177百万円)で、赤字縮小となった。経常損失は92百万円(前年同期は経常損失184百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は122百万円(前年同期は四半期純損失213百万円)。不動産事業が低調だった一方、商業施設管理事業や就労支援事業は堅調だった。継続企業の前提に関する注記が付いている。通期予想は変更していない。