決算ノート
4183東証プライム化学(ライフ&ヘルスケア、モビリティ、ICT、ベーシック&グリーン・マテリアルズ)

2027年3月期 第1四半期 決算サマリー顔マークの見方

サマリー

三井化学(IFRS)の2027年3月期第1四半期(4〜6月)は、ナフサ価格の高騰に伴う一時的な在庫評価益や円安、前期の構造改善の効果で、コア営業利益が前年同期比88.4%増の501億円となった。売上収益は10.8%増の4,600億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は320億円(前年同期7億円)。中東情勢による減産などの影響は約50億円あった。未定だった中間期予想を公表し、コア営業利益760億円(+71.0%)を見込む。通期予想は据え置いた。

売上収益

460,046百万円

+10.8%

コア営業利益

50,129百万円

+88.4%

営業利益

48,432百万円

+279.8%

親会社の所有者に帰属する四半期利益

32,093百万円

前年同期729百万円

親会社所有者帰属持分比率

38.6%

前期末40.2%

ハイライト

  • 売上収益は460,046百万円(前年同期比+10.8%)、コア営業利益は50,129百万円(+88.4%)、営業利益は48,432百万円(+279.8%)、親会社の所有者に帰属する四半期利益は32,093百万円(前年同期729百万円)
  • 国産ナフサ価格は1KLあたり118,900円(前年同期比+52,500円)に上がり、ナフサ価格高騰に伴う一時的な在庫評価益が出た
  • ベーシック&グリーン・マテリアルズ(B&GM)は、前期の構造改善の効果と在庫評価益でコア営業利益198億円(前年同期比+227億円)と黒字に転じた
  • 成長領域(ライフ&ヘルスケア、モビリティ、ICT)はコア営業利益327億円(+10%)。中東情勢の影響を受けたモビリティに対し、ライフ&ヘルスケアとICTが堅調で、円安も寄与した
  • 中東情勢による減産・減販や収率・エネルギー効率の悪化で、約50億円のマイナス影響があった(原料価格に伴う在庫評価損益を除く)
  • 未定だった中間期予想を公表した。売上収益957,000百万円(+17.6%)、コア営業利益76,000百万円(+71.0%)、親会社の所有者に帰属する中間利益34,000百万円。前提は1ドル160円、国産ナフサ104,500円/KL
  • 通期予想は据え置き。売上収益1,900,000百万円(前期比+13.9%)、コア営業利益105,000百万円(+5.0%)、親会社の所有者に帰属する当期利益45,000百万円(+30.9%)。配当は年75円(中間37.5円・期末37.5円)の予想
  • 資産合計は2,262,306百万円、資本合計は997,585百万円、親会社所有者帰属持分比率は38.6%

財政状態

資産合計

2,262,306百万円

資本合計

997,585百万円

親会社所有者帰属持分比率

38.6%

次期業績予想

決算期売上収益コア営業利益営業利益親会社の所有者に帰属する当期利益親会社の所有者に帰属する中間利益
2027年3月期 通期予想(据え置き)1,900,000百万円+13.9%105,000百万円+5.0%83,000百万円+12.5%45,000百万円+30.9%—
2027年3月期 中間期予想(新規開示)957,000百万円+17.6%76,000百万円+71.0%66,000百万円+136.2%—34,000百万円+333.5%

注目ポイント

第1四半期のコア営業利益はほぼ倍増したが、その中身には注意が要る。中東情勢でナフサ価格が急騰し、手元の在庫の評価額が上がったことによる一時的な利益が大きい。一方で、中東情勢による減産などの損失も約50億円あった。

それでも、前期に実施した石化事業の構造改善の効果が出ており、医療・ヘルスケアや半導体関連などの成長領域も1割増益と堅調だ。

会社は中間期で7割増益を見込む一方、通期予想は据え置いた。第2四半期にはナフサ価格が下がる前提で、在庫評価益が剝落した後の稼ぐ力が問われる。

出典:三井化学株式会社「2027年3月期 第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結)/2026年度第1四半期決算の概要及び2026年度上期業績予想の概要(2026年8月5日)」(2026年8月5日開示)

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