8035東証プライム半導体製造装置
2027年3月期 第1四半期 決算サマリー顔マークの見方
サマリー
半導体製造装置大手の東京エレクトロンの2027年3月期第1四半期（4〜6月）は、AIデータセンター向けを中心とした旺盛な設備投資を背景に、売上高が前年同期比33.3%増の7,323億円、営業利益が46.1%増の2,114億円と大幅な増収増益となった。最新の顧客の投資動向を踏まえ、中間期の業績予想を上方修正し、営業利益を4,580億円（前年同期比+51.1%）とした。中間配当予想も361円から384円に引き上げた。通期予想は中間決算の発表時に開示する。
売上高
732,388百万円
+33.3%営業利益
211,407百万円
+46.1%経常利益
215,626百万円
+46.3%親会社株主に帰属する四半期純利益
164,341百万円
+39.5%1株当たり四半期純利益
361.36円
自己資本比率
71.7%
前期末71.5%ハイライト
- 売上高は732,388百万円（前年同期比+33.3%）、営業利益は211,407百万円（+46.1%）、経常利益は215,626百万円（+46.3%）、親会社株主に帰属する四半期純利益は164,341百万円（+39.5%）
- 事業は半導体製造装置の単一セグメント。AIの進化やデータ社会への移行を背景に、データセンター向けを中心に半導体への設備投資が伸びた
- 中間期の連結業績予想を上方修正した。売上高は1,570,000百万円から1,620,000百万円（+3.2%）、営業利益は431,000百万円から458,000百万円（+6.3%）、親会社株主に帰属する中間純利益は328,000百万円から349,000百万円（+6.4%）に引き上げた
- 通期の連結業績予想は引き続き開示せず、中間期の決算発表時に示す予定
- 中間配当予想を1株当たり361円から384円に引き上げた（配当性向50%を目安とする業績連動型）。期末配当は未定。前期の年間配当は628円（中間264円・期末364円）
- 2026年7月28日に発生した令和8年熊本地震について、グループ事業所の建物・設備に大きな損害は確認されておらず、業績への影響は現時点で軽微と判断している
- 営業キャッシュ・フローは118,745百万円の収入（前年同期比+43,790百万円）。期末配当の支払い166,041百万円や自己株式の取得11,478百万円を行った
- 財政状態は、総資産2,955,405百万円、純資産2,142,901百万円、自己資本比率71.7%（前期末71.5%）
財政状態
総資産
2,955,405百万円
純資産
2,142,901百万円
自己資本比率
71.7%
次期業績予想
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 親会社株主に帰属する中間純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 2027年3月期 中間期予想（修正後） | 1,620,000百万円+37.3% | 458,000百万円+51.1% | 464,000百万円前年同期306,896百万円 | 349,000百万円+44.4% |
注目ポイント
AIデータセンター向けの需要が追い風となり、売上高は3割、営業利益は5割近く伸びた。利益の伸びが売上の伸びを上回っており、増収効果が利益率の改善にもつながっている。
会社は中間期の予想を上方修正し、営業利益は前年同期比で約5割増を見込む。一方、通期の予想は中間決算まで示さない方針で、下期の需要をどうみているかはまだわからない。
配当は利益に連動する方針のため、上方修正に合わせて中間配当予想も引き上げた。期末配当は通期予想とともに中間決算で示される予定で、下期の見通しとあわせて注目される。