「マーケティング」の決算サマリー(8件)
株式会社プラップジャパン
2026年8月期 通期
プラップジャパンの2026年8月期(2025年9月〜2026年8月)は、売上高が7,760百万円(前期比5.0%増)となった。営業利益は742百万円(前期比3.4%増)だった。経常利益は758百万円(前期比3.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は478百万円(前期比0.5%増)。コミュニケーションサービス事業が増収増益で、デジタルソリューション事業も黒字に転換した。2027年8月期は売上高10,000百万円、営業利益1,100百万円を見込む。
株式会社アスマーク
2026年11月期 第3四半期
アスマークの2026年11月期第3四半期累計(2025年12月〜2026年8月)は、売上高が3,394百万円(前年同期比2.0%増)となった。営業利益は22百万円(前年同期比90.4%減)だった。経常利益は33百万円(前年同期比86.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5百万円(前年同期比96.5%減)。案件構成の変化による外注費比率の上昇、営業体制の増強に伴う人件費の増加、子会社リーン・ニシカタに係るのれん償却費などで大幅な減益となった。通期の業績予想を修正した。
株式会社ベクトル
2027年2月期 第2四半期(中間期)
ベクトルの2027年2月期中間期(2026年3月〜8月)は、売上高が32,877百万円(前年同期比10.5%増)となった。営業利益は5,301百万円(前年同期比42.1%増)だった。経常利益は5,428百万円(前年同期比38.8%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は3,644百万円(前年同期比106.4%増)。PR・広告事業では戦略PR事業とタクシーサイネージ事業が好調で、ダイレクトマーケティング事業も売上高が前年同期比21.9%増えた。通期予想は変更していない。
株式会社日宣
2027年2月期 第2四半期(中間期)
日宣の2027年2月期中間期(2026年3月〜8月)は、売上高が3,016百万円(前年同期比0.8%減)となった。営業利益は250百万円(前年同期比2.4%増)だった。経常利益は299百万円(前年同期比22.4%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は204百万円(前年同期比22.4%増)。通期予想は変更していない。
株式会社ジオコード
2027年2月期 第2四半期(中間期)
ジオコードの2027年2月期中間期(2026年3月〜8月)は、売上高が1,357百万円となった。営業利益は164百万円だった。経常利益は192百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は58百万円。当中間期から連結財務諸表を作成しているため、前年同期比の記載はない。Webマーケティング事業はAI検索環境への対応(AIO/LLMO)などに注力した。通期予想は変更していない。
バリュークリエーション株式会社
2027年2月期 第2四半期(中間期)
重要な注記:継続企業の前提・不適切会計
バリュークリエーション(非連結)の2027年2月期中間期(2026年3月〜8月)は、売上高が1,521百万円(前年同期比2.2%減)となった。営業損益は59百万円の損失(前年同期は158百万円の損失)だった。経常損益は38百万円の損失、中間純損益は122百万円の損失。ジー・プラン株式会社との取引に関する特別調査委員会の調査を踏まえて過年度の財務諸表を訂正しており、決算短信には継続企業の前提に関する重要事象等の記載がある。第三者割当増資(約100百万円)で債務超過は解消したとしている。自己資本比率は1.3%。通期予想は変更していない。
マテリアルグループ株式会社
2026年8月期 通期
マテリアルグループの2026年8月期(2025年9月〜2026年8月)は、売上高が8,714百万円(前期比38.6%増)となった。営業利益は1,162百万円(前期比39.7%増)だった。経常利益は1,114百万円(前期比47.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は656百万円(前期比40.1%増)。PRコンサルティング事業が増収増益となり、M&Aで加わった会社がデジタルマーケティング事業とPRプラットフォーム事業の売上を押し上げた。2027年8月期は売上高9,601百万円、営業利益1,370百万円を見込む。
アウンコンサルティング株式会社
2027年5月期 第1四半期※最終赤字は縮小
重要な注記:継続企業の前提
アウンコンサルティングの2027年5月期第1四半期(2026年6月〜8月)は、売上高が43百万円(前年同期比13.2%減)となった。営業損益は15百万円の損失(前年同期は23百万円の損失)で、損失幅は縮小した。経常損益は16百万円の損失、親会社株主に帰属する四半期純損益は16百万円の損失。既存案件の契約期間の終了等で減収となり、新規サービスの立ち上げに係る先行投資の影響もあった。決算短信には継続企業の前提に関する重要事象等の記載がある(重要な不確実性は認められないとしている)。通期予想は未定。