「減収」の決算サマリー(8件)
タマホーム株式会社
2027年5月期 第1四半期
タマホームの2027年5月期第1四半期(2026年6月〜8月)は、売上高が27,613百万円(前年同期比5.1%減)となった。営業損失は4,559百万円(前年同期は4,435百万円の営業損失)だった。経常損失は4,960百万円(前年同期は4,439百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は3,329百万円(前年同期は2,833百万円の損失)。住宅事業は引渡棟数が減り売上高が前年同期比11.3%減だった。会社は、住宅事業の売上高が第4四半期に偏る傾向にあるとしている。通期予想は変更していない。
クオンタムソリューションズ株式会社
2027年2月期 第2四半期(中間期)※最終赤字は縮小
重要な注記:継続企業の前提
クオンタムソリューションズの2027年2月期中間期(2026年3月〜8月)は、売上高が109百万円(前年同期比20.3%減)となった。営業損失は354百万円(前年同期は240百万円の営業損失)だった。経常損失は178百万円(前年同期は293百万円の損失)、親会社株主に帰属する中間純損失は146百万円(前年同期は300百万円の損失)。営業外収益に暗号資産評価益364百万円を計上した。自己資本は228百万円のマイナスで、継続企業の前提に関する注記がある。通期の業績予想は開示していない。
ワンダープラネット株式会社
2026年8月期 通期
ワンダープラネット(非連結)の2026年8月期(2025年9月〜2026年8月)は、売上高が1,944百万円(前期比16.0%減)となった。営業損失は162百万円(前期は129百万円の営業損失)だった。経常損失は182百万円(前期は153百万円の損失)、当期純損失は329百万円(前期は131百万円の損失)。「クラッシュフィーバー」や「パンドランド」(2026年3月サービス終了)が減収となった。減損損失91百万円を特別損失に計上した。2027年8月期は売上高2,100百万円、営業利益30百万円を見込む。
ミクロン精密株式会社
2026年8月期 通期
ミクロン精密の2026年8月期(2025年9月〜2026年8月)は、売上高が5,177百万円(前期比10.5%減)となった。営業利益は612百万円(前期比0.1%減)だった。経常利益は1,631百万円(前期比45.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,119百万円(前期比43.0%増)。営業外収益に為替差益623百万円(前期は93百万円)を計上した。2027年8月期は売上高6,637百万円(前期比28.2%増)、営業利益842百万円(前期比37.7%増)、経常利益1,201百万円(前期比26.4%減)を見込む。
株式会社インターアクション
2027年5月期 第1四半期
インターアクションの2027年5月期第1四半期(2026年6月〜8月)は、売上高が816百万円(前年同期比22.1%減)となった。営業損益は142百万円の損失(前年同期は99百万円の利益)だった。経常損益は125百万円の損失(前年同期は136百万円の利益)、親会社株主に帰属する四半期純損益は81百万円の損失(前年同期は47百万円の利益)。IoT関連事業で検査用光源装置及び瞳モジュールの販売が低調に推移した。通期予想は2026年7月13日の公表値から変更していない。
株式会社タカキュー
2027年2月期 第2四半期(中間期)
タカキュー(非連結)の2027年2月期中間期(2026年3月〜8月)は、売上高が3,851百万円(前年同期比10.0%減)となった。営業損失は239百万円(前年同期は営業利益3百万円)で、赤字転落となった。経常損失は201百万円(前年同期は経常利益64百万円)、中間純損失は283百万円(前年同期は中間純利益1百万円)。消費マインドの低迷による衣料品の買い控えや天候不順等で客数が減少し、Eコマースの事業規模見直しの影響もあった。通期予想は2026年4月10日の公表値から変更はない。
株式会社リヒトラブ
2027年2月期 中間期
ファイルなど事務用品メーカーのリヒトラブの2027年2月期中間期(2026年3〜8月)は、推し活向け収納「myfa」や動物シリーズ「喫茶プニラボ」などの新製品を投入したものの、通販部門の売上が伸び悩み、売上高が前年同期比0.7%減の48億円となった。不動産賃貸事業の増益で、営業利益は23百万円(前年同期6百万円)に増えた。通期予想(営業利益80百万円)と年25円の配当予想は据え置いた。
任天堂株式会社
2027年3月期 第1四半期
任天堂の2027年3月期第1四半期(4〜6月)は、発売2年目のNintendo Switch 2が382万台売れたものの、発売直後だった前年同期の反動で売上高が前年同期比9.5%減の5,178億円となった。一方、利益率の高いソフトの比率が上がったことや、米国の関税の還付を受けたことで、営業利益は150.5%増の1,425億円と大きく伸びた。デジタル売上高は90.0%増の1,327億円、映画などのIP関連収入は107.4%増の348億円。通期予想と年162円の配当予想は据え置いた。